ブラック企業のチェックポイントを知り、見極める能力をつけよう

ブラック企業のチェックポイントを知り、見極める能力をつけよう

企業研究の仕方

就活生にとって、新卒でブラック企業に入社することだけは避けたいものです。

企業選びに失敗してしまうと、新卒というカードを棒に振るだけではなく、その後のキャリア形成に大きく影響してしまうことも少なくありません。

本記事では、就職活動においてのブラック企業の条件とは何か? という話を踏まえ、ブラック企業を選ばないようにする方法を解説していきます。

1. ブラック企業と判断する前に注意しておきたいこと

 

これからブラック企業の判定法を解説していきますが、その前に世間に蔓延する「ブラック企業」というイメージに対して、正しく理解することから始めていきましょう。

 

ブラック企業の定義とは?

厚生労働省が作成して公表している「労働基準関係法令違反に係る公表事案」というデータがあります。

いわゆる「ブラック企業リスト」といわれているもので、

その基準は「労働基準関係法に違反した疑い」で送検された企業を毎月発表するものです。

では、このリストにのっていない企業はホワイトなのか? というとそんなことはありません。

これは氷山の一角にすぎず、さまざまなブラック企業が存在します。

そして、ブラック企業の定義は、人によってまったく違い曖昧なモノです。

「激務だがお金を稼げる仕事が良い人」

「給与が低いがその仕事が好きな人」

その人の価値観によって大きく異なります。

ブラック企業であるかどうかの判断は、世間が決めるのではなく自分で決めるべきなのです。

上場しているような大企業でもブラックとされる場合もあります。

業界のイメージだけでブラック企業と安易に判断してしまうことは、自分の就職できる会社を減らすことに繋がります。

まずは、自分の評価軸をつくることが大切です。

具体的には、「残業は○○時間以内」「土日は休める業界」など。自分で許せる範囲とそうでない範囲を決めていきましょう。

 

2.ブラック企業かどうかを見極めるポイント

 

2-1. 企業研究時にわかる、ブラック企業かどうかの判断基準は「離職率の高さ」

まず見るべきなのは、離職率の高さです。

ホンモノのブラック企業は社員の入れ替わりが激しく、30代前半~40代前半の中間層がほとんどいない現場が珍しくありません。

入社人数に対して離職率が高い場合、まず新人を育成する環境ではないと疑ってかかるべきでしょう。


求人情報には、過去三年間の新卒採用者数、離職者数、男女別人数、平均勤続年数などの情報開示が必要です。

もしも、掲載されていない場合は、ルールを守っていない企業です。

その企業を疑ってかかりましょう。

離職率は企業研究にも役立つ「就職四季報(東洋経済新報社)」に細かいデータが載っていますので、必ずチェックしておきたい部分です。

就職四季報-総合版-2019年版-就職シリーズ-東洋経済新報社

2-2.管理職が若い

面接やOB訪問などで接する管理職が若い場合も要注意です。

ある意味、若手を登用している・・・とも言えますが、前述の通り、社員の離職率が高いことが起因している場合もあります。

 

2-3. 初任給など、求人広告の読み方を覚える

初任給は高ければ高いほどいい、と判断してしまいがちですが、求人情報に掲載されているのは「額面」ですので、正しい手取り額がいくらになるのかは、掲載されている情報からある程度判断しましょう。

社会保険料、厚生年金などが整備されていない企業は、ブラックと言い切ってよいです。

また、高年収をうたっている場合は、その人の営業した売上に応じて、支払いをしている可能性があります。

つまり、営業成績が悪い人は、給与が低く辞めていく。

結果、営業成績が良い人だけが残り、平均給与が高くなるケースもあります。

多くの方は知っているかと思いますが、「週休二日制」と「完全週休二日制」の違いなども正しく判断できるようになっておきましょう。1週間のうち2日間必ず休めるのは後者です。

2-4. 試用期間の長さや雇用形態もチェック

雇用形態が正社員として出ている求人ならば問題はありませんが、試用期間の間は「契約社員」として雇用する企業は要注意です。

特に、一般的な企業だと長くても試用期間は2~3ヶ月ですが、これが半年以上ならかなりグレーなラインといえます。

試用期間中の契約打ち切りと称して解雇する企業は、実際の所あまり珍しくありません。

試用期間中も正社員として雇用してくれる企業を選ぶようにしましょう。

上記の他にも、面接をするまでの会社とのやり取りや、実際の会社の雰囲気を見ることでもある程度ブラック企業かどうかは判断できます。Webや現場で事前に調べておきましょう。

 

2-5 可能なら先輩社員の生の声や、具体的なデータをできるだけ集める

冒頭でも説明しましたが、ブラック企業かどうかを正しく判断するには、現場の正しい声や、就職四季報のような正しいデータが載った書籍を参考にするのが最も確実です。

ネットにも、会社を評価するサイトなどもありますが、情報が古かったり、偏った意見だったりする場合もあるので、参考レベルで確認しておくと良いでしょう。

ブラック企業であればあるほど、そうした現場の声は隠されてしまいがちなので、いざ入社してから後悔しないよう、必ず自分で正確な一次情報を集めることを意識しなくてはなりません。


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